フレキシブルオフィスは、従来のオフィスに比べて多種多様な働き方に対応できると注目を集めています。
この記事では、フレキシブルオフィスとは何か、拡大する市場規模やメリット、活用事例などを紹介します。
更新日:2024/04/18
フレキシブルオフィスとは
フレキシブルオフィスとは、柔軟な契約スタイルを持ち、個人事業主やフリーランス、企業で働く社員まで幅広い層のビジネスパーソンが働けるオフィスの総称です。
シェアオフィスやレンタルオフィス、コワーキングスペースなどがあります。
柔軟な使い方を想定したオフィスなので、一般的な賃貸オフィスに比べて、契約内容の変更や短期契約などが容易にできるというメリットがあります。
法人契約、個人契約ともに可能で、月額料金制や都度払いなど、ニーズに合ったさまざまな契約プランがあるのも魅力です。
フレキシブルオフィスは基本的に、デスクや椅子などの家具、コピー機などのOA機器、Wi-Fi環境など仕事に必要な設備が一通り整っているため、契約すればすぐに利用することができます。
まずは、フレキシブルオフィスの種類、それぞれの特徴を紹介します。
シェアオフィス
シェアオフィスとは、デスクやチェアなどのオフィス家具、インターネット回線などが整ったオフィス空間を、複数の企業や個人が共有するスタイルを指します。
低コストでオフィススペースを利用することができ、契約プランによっては専用個室を利用することもできます。
施設によってサービスに違いはありますが、法人登記における住所利用や郵便物の受取・転送などを行うシェアオフィスもあり、幅広い層からの需要があります。
レンタルオフィス
レンタルオフィスとは、デスクやチェアなどのオフィス家具、インターネット回線などが整った専用のオフィス空間を提供するサービスのことを指します。
基本的にはすべて個室で、施設によっては敷金などの初期費用がかかるケースもありますが、賃貸オフィスとは違って内装工事や原状回復工事などは不要です。
また、専用個室を利用できるため、法人登記における住所利用はもちろん、電話やインターネットの固定回線を引いたり、書類や備品の保管ができたり、セキュリティ面でも安心してオフィスを利用できます。
コワーキングスペース
コワーキングスペースは、企業や組織の枠を超えて、さまざまな職種や業種の人々が共同で利用するオフィス空間のことを指します。
フリーアドレス形式が基本のため専用の席はありませんが、利用者同士の交流やコミュニティが生まれやすいという特徴があります。
また、フォンブースなどの個室ブースが備わったコワーキングスペースなら、オンライン会議や電話会議も可能です。
フレキシブルオフィスの市場規模
ザイマックス総研の調査によると、2021年1月時点で東京23区内のフレキシブルオフィスは762件。総面積は19.4万坪と東京23区のオフィスストック（1,300万坪）の約1.5％となっています。
働き方改革への取り組みが進展することで、必要に応じて働く場所を確保できるフレキシブルオフィスは拠点数・面積も年々増加しており、市場拡大スピードは加速しています。
また、フレキシブルオフィスに対するニーズは、新型コロナウィルス流行で多くの企業が在宅勤務やリモートワークが導入し、普及が一気に加速しました。特に自宅で仕事をする環境が整っていない、家族がいるので仕事ができないといった問題を抱える人が多く、リモートワークの場としてフレキシブルオフィスの利用が増えているのです。
さらに、フレキシブルオフィスは企業の業績の動向や社員の増減に合わせて、柔軟にオフィスの規模を変更することができます。そのため、コスト削減を目的として、従来の賃貸オフィスからフレキシブルオフィスに乗り換える動きも見られます。
株式会社日本能率協会総合研究所の調査によると、2026年度のフレキシブルオフィス市場は2,300億円となる見込みです。
（出典：ザイマックス総研の研究調査「フレキシブルオフィス市場調査2021」）
（出典：株式会社日本能率協会総合研究所のプレスリリース「フレキシブルオフィス市場2026年に2,300億円規模に」）
企業がフレキシブルオフィスを活用するメリット・活用事例
フレキシブルオフィスの利用は、個人事業主やフリーランスに限らず、企業の利用も増加傾向にあります。
ここからは、企業がフレキシブルオフィスを利用するメリット・活用事例を紹介します。
オフィススペースの最適化
テレワーク導入後、社員全員が出社していたオフィススペースに空きが生まれたという企業が増えています。
必要なスペースだけを低コストで利用できるフレキシブルオフィスに移転することで、余分なスペースをなくし、オフィススペースの最適化を図る企業の事例が見られます。
固定費を削減できる
フレキシブルオフィスを活用してオフィススペースを最適化することで、家賃や水道光熱費など、固定費を大きく削減できるというメリットもあります。
そのため、賃貸オフィスからフレキシブルオフィスに移転して固定費を削減し、その浮いた分を在宅勤務手当やコミュニケーション手当、食事補助など、テレワーク中の従業員への福利厚生に充てる企業もあります。
移転や増床も柔軟にできる
フレキシブルオフィスは、賃貸オフィスのように契約期間の制限がないケースが多いため、移転や増床も柔軟に対応できます。また、賃貸オフィスのような高額な初期費用はかからないため、低コストで複数拠点にオフィスを構えることも可能です。
そのため、企業のなかには、フレキシブルオフィスをサテライトオフィスとして活用する事例もあります。
災害対策として、本社オフィス以外の拠点として利用したり、社員が出張やテレワークで活用したり、さまざまな場面で柔軟に使うことができます。
ハイブリッドワークを実現できる
いくらテレワークが普及しても、何かあった際にすぐに対応できる本社機能としてのオフィスは必要と考える企業は多いです。
そのため、テレワークを中心とした勤務スタイルを導入する企業の場合も、フレキシブルオフィスを活用してしっかりと拠点をもつことで、テレワークとオフィスワークどちらも可能としたハイブリッドワークを実現することができます。
大阪・堂島のフレキシブルオフィスは「エルク」をご活用ください
コワーキングスペースやシェアオフィス、レンタルオフィスなどのフレキシブルオフィスは、仕事をすぐに始めることができる環境が整っているため、初期費用やラインニング費用を抑えたうえで、柔軟に利用することができます。
大阪・堂島にある「WORKING SWITCH ELK（エルク）」は、住所利用や法人登記も行えるフレキシブルオフィスです。
大阪メトロ御堂筋線淀屋橋駅から徒歩4分の好立地に位置し、ビジネス街（中之島・淀屋橋）、繁華街（梅田・北新地）からのアクセスも良好です。
エルクでは専用オフィスとして利用できる個室、個別ブースの専用デスク席、オープンスペースのコワーキングスペースが同一施設内に設けられています。用途に応じた柔軟な契約プランが設けられているので、フレキシブルな働き方ができるでしょう。
また、週末だけ利用できる「コワーキングWEEKENDメンバー」プランもあるため、土日だけフレキシブルオフィスを活用したいという方にもおすすめです。
フレキシブルオフィスとして「シェアオフィスやコワーキングスペースを利用してみたい」、「コストを抑えてオフィス環境を整えたい」という方は、ぜひエルクにご相談ください。
【プランページはこちら】
https://workingswitch-elk.com/plan/
